クレーンオペレーターになるには?

 

クレーンオペレーターかっこいいなー!

でも難しそうだし免許も必要だよね… 免許は何が必要?
難易度は?
どこで取れるの? 金額はどれくらい掛かるんだろう?

そういった疑問にお答えします。

 
 

必要な免許は?

一口にクレーンと言っても様々な種類があり、必要となる免許が異なります。
なので、今回はラフテレーンクレーン(通称:ラフター)のオペレーターになる為に必要な免許について書いていきます。

 

必要な免許は2つのみ!

 

この2つの免許を取得する事で、ラフターのオペレーターになれます。

 

①移動式クレーン運転士免許

 

おすすめの取得方法

 

取得方法

 

これは労働安全衛生法に基づく免許となる為、安全衛生技術センターで行われている学科試験と実技試験に合格する事で取得出来ます
学科…書店やネットショッピングでも参考書が入手可能なので独学でも合格は可能ですが、登録教習機関を利用する方が無難です。
実技…既にクレーン会社に入社していている等練習可能な環境にある方で、何度か試験に落ちてもよいと考えている方であれば直接試験を受ける事も可能ですが、こちらについても学科と同様に登録教習機関を利用する方が無難です。
それと、実技のみになりますが登録教習機関で移動式クレーン運転実技教習を受講し、修了試験に合格する事で安全衛生技術センターでの実技試験が免除されます。

 

取得費用

 

登録教習機関を利用する場合、学科+実技教習で約130,000円前後です。
実技試験免除となる場合は、それに加え安全衛生技術センターでの学科試験費用が6,800円必要となります。
登録教習機関を利用しない場合は、安全衛生技術センターでの学科試験費用6,800円と、実技試験費用11,100円が必要となります。
※金額は2025年6月時点のものです。

 

取得期間

 

学科・実技ともに登録教習機関を利用する場合、教習期間は約7日間です。
その後、2カ月に1回行われている安全衛生技術センターで学科試験に合格する事で免許証発行申請が可能となります。
申請から免許証が手元に届くまでは約1カ月です。
ちなみに、仕事をしながら学科を独学で勉強する場合は毎日1時間勉強したとして1〜3カ月ほどで合格出来ているようです。

 

合格率

 

安全衛生技術センターでの合格率は学科試験で約63〜65%、実技試験で約60〜67%です。

 

②大型特殊運転免許

 

おすすめの取得方法

 

取得方法

 

これは普通運転免許と同じで運転免許試験場、もしくは指定自動車教習所(自動車学校)を利用するのが一般的です。
普通運転免許や大型自動車免許をお持ちの方で、比較的運転に自信がある方は運転免許試験場でいわゆる一発試験を受けるのもありです。
ですが、指定自動車教習所を利用するほどでもないが、少しだけでも練習したいという方も居ると思います。
そういった方にお勧めの方法が、届出自動車教習所で数回教習を受け、自信が付いたら運転免許試験場で一発試験を受けるという方法です。
この方法であれば安価で短期間に免許取得が可能です。

 

取得費用

 

指定自動車教習所(自動車学校)を利用する場合、普通運転免許をお持ちの場合は約130,000円前後
届出自動車教習所を利用する場合、1回(50分)12,000円前後
運転免許試験場の試験費用は4,550円です。
※金額は2025年6月時点のものです。

 

取得期間

 

指定自動車教習所(自動車学校)を利用する場合で普通運転免許をお持ちの場合は6時限の為、6日間
早朝に届出自動車学校を利用し、その日に運転免許試験場で試験を受ける場合は最短1日〜です。

 

合格率

 

一発試験での合格率は86.7%(令和4年度)です。

 

まとめ

ラフタークレーンのオペレーターになるために、最低限必要な免許は2つのみです。
ただし、クレーン会社に就職する際には、会社によって「持っていると望ましい資格」が異なります。

当社の場合、月極でクレーンを現場に据え置き、社用車で移動することがあるため、普通自動車運転免許は必須です。
また、ユニック付きの大型車を保有しているため、玉掛け技能講習大型自動車運転免許をお持ちであれば、非常に助かります。

一方で、会社によっては以下のような資格が求められる場合もあります。

  • 牽引免許:大型トレーラー(大型牽引自動車)を使用してクレーンを運搬する会社
  • クレーン・デリック運転士免許(限定なし):タワークレーンなど、移動式ではないクレーンを扱う会社

このように、必要な資格は会社によって異なります。
もし就職を希望する会社がある場合は、ぜひ一度問い合わせてみてください。

当社では未経験者も歓迎しており、必要な免許や資格の取得支援制度も設けています。
入社後に取得することも可能ですが、やはり入社時点で資格をお持ちの方が有利であるのは間違いありません。
まずは希望する会社に「どんな資格が必要か」を確認してみることをおすすめします。